2020.04.28
カテゴリ：HPVワクチン
子宮頸がんが蔓延するであろう国で新型コロナは防げるのか？
の続きです。
以前も書きましたが新型コロナウイルスの解決は、しばらく掛かりそうです。
当院もワクチン・乳児健診、それにオンライン診療以外は開店休業状態ですが、ほそぼそとしています。
当院の情報はLINEでも告知します。よろしかったらご覧になってください。
4月のThe Lancet Public Healthに結構刺激的な、しかし深刻な記事が載りました。
Japan's HPV vaccine crisis: act now to avert cervical cancer cases and deaths（日本のHPVワクチン危機：今すぐ行動して子宮頸がんの発症と死亡を回避しよう）
https://www.thelancet.com/journals/lanpub/article/PIIS2468-2667(20)30047-5/fulltext
一部を抜粋します。
現地調査ではHPVワクチン接種との関連性を示す証拠は見つからず、WHOや世界の科学者団体ががん予防ワクチンの積極的な推奨を再開するよう呼びかけているにもかかわらず、日本ではHPVワクチン接種の積極的な推奨は停止されたままである。
いわゆるワクチン危機は、HPVワクチンの接種率を2013年の70％以上から現在の1％未満にまで急速に低下させた。これは、1994年から2007年の間に生まれ、ワクチン接種を受けなかった女児の子宮頸がんによる死亡者数5000～5700人の原因になっていると推定されている。また、予防可能な子宮頸がんは、同年齢層ではワクチン接種の回避により、24,600～27,300人が発症すると推定されている。将来的には、この危機が毎年続くと、さらに700～800人の子宮頸がん患者が死亡する可能性があると予測されている。
（DeepLを使い、一部訂正しました）。
現在も日本ではHPVワクチンは定期接種です。小学校6年生～高校1年生相当の女子であれば、今でも公費接種が可能です。
また当院でも個人輸入のHPV９ワクチンは、ほそぼそとながら続けています。
現状でもワクチン接種は不要不急の外出にはなりません。接種はご予約の上、お願いします。